コモドは、投資者と企業が安全に取引ができるよう、セキュリティーを最大限に強化した匿名通貨です。
ゼロ知識証明による匿名化の他にもアトミックスワップによるサードパーティーリスクの排除、dPoWによる51％攻撃とジェネシスアタックへの耐性強化、dICOによる不正のない資金調達により最大限の利用者保護にとりくんでいます。
コモドが分析するブロックチェーンの問題点
51％攻撃リスク
ビットコインのコンセンサスアルゴリズムPoWは二重支払いを解決し、ブロックチェーン技術を用いた仮想通貨が高いセキュリティを持っている事が知られています。しかしそれは、ビットコインのように多くのマイナーが参加し、高いハッシュパワーが維持されている場合に限ります。ほとんどのコインの取引量はビットコインの十分の1しかなく、裏を返せばビットコインの十分の一のハッシュパワーがあれば、取引を処理できるということになります。
問題なのはハッシュパワーが低いコインは攻撃を受けやすいということです。
過去の事例で、取引量が少ないアルトコインが51％攻撃を受け、二重支払いが発生する事件がありました。
51％攻撃とは、取引に51％の承認が必要である仕組みを利用し、悪意を持ったマイナーがハッシュパワーを独占することで、取引を不正に操ることです。この問題は、全てのコインが注意するべき問題です。
51％攻撃への耐性という点では、取引量No1のビットコインが最も安全と言えるでしょう。
サードパーティリスク
仮想通貨における取引は、信頼できる当事者同士の直接送金を“システム上”安全に行う事ができます。しかし、取引を希望する相手を見つけることや、相手が信頼できるかを見極めることは個人では限界があります。そこで仮想通貨では取引所を介した取引が一般的となっています。
取引所を利用することは取引の利便性を高める反面、ハッキングによる預け入れ資産の盗難リスクがあります。これをサードパーティリスクと言い、過去に多くの取引所が被害にあっています。
2018年に起きたコインチェック事件は、顧客から預かっていたまるまる円相当のNEMがハッキングにより流出し、以降の取引所の体制に大きな影響を与えました。取引所は個人情報の登録を義務づけるなどセキュリティ強化を行っていますが、ハッキングへの対策として完璧ではありません。
ICOのリスク
2017年にブームとなったICOは、契約を自動化することで、低コストで資金調達ができる合理的な方法でしたが、資金の持ち逃げや、トークン配布の遅れるICOが多く、投資者保護の観点から存在が疑問視されています。資金力がない中小企業やスタートアップ企業としては、メリットの大きい資金調達方法なのですが、現在では規制移管の監視が強化され、制限されています。
ここまでをまとめると、
・ビットコイン以外はハッシュパワーが小さく、51％攻撃を受ける危険性がある
・取引所の使用はサードパーティリスクを常に意識しなければならない
・ICOは合理的な資金調達方法だが、解決しなければならない問題が多い
投資家側と企業側が安心して取引ができる環境を作ること
ここまでブロックチェーン及び仮想通貨が抱える諸問題について説明しましたが、これらの問題について、投資家、企業間取引の安全性の観点から次のように分析しています。
企業への投資には、大きな資金が動きます。その動きはだれからも見られていいようなものではなく、犯罪への動機にもなりかねないため、取引には匿名性が必要となります。ブロックチェーンによる取引の記録は、すべての利用者へ取引内容が筒抜けになるため、資金の流れが一目瞭然であり。個人を特定する材料になりえます。巨大な資金が動く投資活動には通貨の匿名化が必要です。
また、51％攻撃は、ブロックチェーンを用いて資産管理を行うスタートアップ企業にとって大きな脅威となります。上で説明した通り、取引が少ない通貨は、51%攻撃に対して脆弱です。例えば、ブロックチェーン開発を行う企業が独自のチェーンを開発し、そのチェーン上で資産運用を行う場合、ハッシュパワーは独自チェーンのノード数によります。新たに誕生したチェーンが十分なハッシュパワーを持つには時間を要し、その間常に51％攻撃の標的となる可能性があります。これはスタートアップ企業に投資したい投資家や、開発した独自チェーンを利用したいユーザーの資産が危険にさらされることを意味します。投資家とスタートアップ企業が安心して取引を行うためには、新たに誕生したブロックチェーンを保護する仕組みが必要です。
ICOについては、投資者保護の配慮が不十分であり、サードパーティリスクについては、取引所を利用すること自体が危険な行為といえます。
このようにブロックチェーン及び仮想通貨の諸問題は、投資家と企業の資産の安全を脅かし、本来資金が資金が必要であるスタートアップ企業への投資を鈍らせます。
この現状から、コモドは、投資家と企業に対して、安全に取引ができる環境を提供することを目標とし、次のような仕組みを取り入れることで実現しようとしています。
・匿名取引を可能にする
・51％攻撃に対抗するため、常に高いハッシュパワーをもつビットコインのブロックチェーンを利用する
・相手を信頼できなくても安全な直接取引を可能にする
・ICOを完全に自動化・分散化する
次からそれぞれの機能の説明を行います。
コモドのコンセンサスアルゴリズムdPoW
コモドは、delayed Proof of Work(dPoW)をコンセンサスアルゴリズムとして採用しています。特徴的なのは、承認されたデータの保存方法です。
dPoWは、”ビットコインのブロックチェーン上に、コモドのブロックチェーンのバックアップを保存する”仕組みです。
これにより、たとえコモドのブロックチェーンが攻撃を受けて、中身が全く違うものになったとしても、バックアップを参照して復元することができます。
PoWと違うところは、PoWは最も長いチェーンを正しいチェーンと認識しますが、dPoWでは、もっとも最近のバックアップを正しいと認識します。
つまり、正しい取引内容は、ビットコインの高いハッシュパワーに守られた状態になります。
これにより、コモドのブロックチェーンを完全に破壊するためには、ビットコインのブロックチェーンとコモドのブロックチェーンの両方を破壊しなければなりません。
なお、コモド自体凸なわれる取引は、”公証ノード”により承認されます、公証ノードは、コモドのコイン保有数に基づく投票により64個選出されます。
バックアップを作る機構、及び公証ノードによる承認は、”イグアナコード”という技術により稼働しています。
コモドの匿名機能Jumblr
Jumblrはコモドの取引を匿名化します。匿名化プロセスは、コモドのブロックチェーン及び、派生チェーンでも動作します。
Jumblrは、取引の際に、匿名性を持ち追跡不可能な”zk-ANARK”というアドレスに送ってから、送金相手に送金することで、誰から送られてきたのかわからなくすることができます。Jumblrのプロセスは、すべてユーザーのrローカルコンピューター内で完結するため、外部からの盗み見られることはありません。
リスクなく直接取引を可能にするBarterDEX
BarterDEXは、リスクのない直接取引を行うことができます。
BarterDEXは分散型の取引所として機能し、取引に適切な相手を見つけて直接取引できます。中央集権型の取引所を使う必要がなくなるため。サードパーティーリスクがなくなります。
取引はお互いのIPアドレスを教えることなく行うことができるため、プライバシーが保護されます。
分散型ICO(dICO)
分散型ICOは、従来の中央集権型のICOの問題を、分散化により解決します。
大型投資家の独占防止
一度に調達する金額を制限し、個人投資家の投資チャンスを増やします。また、
調達通貨と配布通貨の分散化
ICO側が調達した通貨と、投資者に配布する通貨を別々にし、人為的ミス等によって両方失うことを防ぎます。
配布通貨の取引が即時可能
配布された通貨の上場を待つことなく、BarterDEXですぐに取引可能になります。
KMD基本情報・チャート
| 通貨単位 | KMD |
| CTO | Kadan stadelmann |
| 発行上限 | 2億KMD |
| 承認アルゴリズム | dPoW |